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医療が取り組む健康増進システム(メディコ・トリム)について

2013年3月9日 19時51分14秒 (Sat)

医療が取り組む健康増進システム(メディコ・トリム)について



○ 西 村 司1)、Key Words ①短命県 ②医療 ③健康増進事業 ④健康運動指導士


Ⅰ.はじめに
青森県は長寿日本の中では短命県として有名である。その原因は肥満、喫煙、多量飲酒が大きな因子と考えられている。原因の一つである肥満は、メタボリック症候群として特定検診による対策が取られ、ほかに行政では住民を健康的な生活習慣に導くために様々な健康増進事業が企画されている。しかしメタボリック症候群の患者はなおも増加の傾向にあるとされる。そこで我々は平成21年9月より県の事業として多職種混成の脱メタボ支援チームを作り、健康増進事業「メディコ(医療)・トリム(整える)」に取り組み始めた。今回、システムの紹介と運用状況について報告する。
Ⅱ.目的
青森県の健康寿命延伸のために従来の短期型で継続性や評価能力が低い事業でなく、広く、深く、長く県民に浸透していくという事を第一のコンセプトとした。ハイリスクアプローチで効率の良い事業活動を目指した。
Ⅲ.取り組みとシステム
外来受診者に参加を促し、1回目の集団教室型で体力測定を行い、各個人の体力に応じた運動指導処方、食事アンケートから食事指導処方を作る。この処方を基に2週後にもう一度教室型指導で健康運動指導士によるストレッチ、筋トレなどの運動指導、管理栄養士による栄養指導が医師の医学的サポートを伴って行われる。このような事業を2ヶ月に1回繰り返していく。1回ごとの参加者は多くないが、永続的に参加者の取り込みが可能な仕組みである。(図1) 体力測定と集団講義後は基本的に自主トレーニングが主体である。継続支援のため各々の病態に合わせて、1.5~2ヶ月程度の間隔でのメタボ外来を受診する。この受診の際に、参加者は配布されているメディコトリムノートに体重、運動内容、食事などを記録して持参し、その成果について意見交換することによって意識行動変容や継続動機などの支援を受ける。必要に応じて臨床検査値のチェックや投薬も行われる。脱落者防止支援としてこれが本事業の大きな特徴の一つである。
Ⅳ.結果
再来患者 の76.2%に生活習慣の変容が認められて体重の減少として効果が表れた。平均-2.9% (-2.4kg)の減量が認められた。時間経過による体重の増減率は初診時から8ケ月で平均-5%であった。
症例1:47歳、男性。体重78.5kg⇒7ヶ月後71.3kg。LDL-c 118mg/dl⇒113mg/dl、TCH 295mg/dl⇒226mg/dl、TG 1364mg/dl⇒149mg/dl、HDL-c 69mg/dl⇒88mg/dl。初診から5ヶ月後に降圧剤であるベニジピン4mg1錠を減薬、7ヶ月後にベニジピン4mg1錠を減薬して降圧剤を休薬中である。
症例2:50歳、男性。体重 73.5kg⇒12ヶ月後66.5kg。HbA1cが6.2%⇒5.8%。初診から5ヶ月後にインスリン抵抗性改善薬のピオグリタゾン15mg1錠を減薬、7ヶ月後血糖降下薬のグリメピリド1mg1錠を減薬して休薬中である。
症例3:37歳、男性。体重 119.5kg⇒13ヶ月後89.4kg。AST 41 IU/L⇒15 IU/L、ALT 54 IU/L⇒10 IU/L、γ-GTP 66 IU/L⇒21 IU/L、LDL-c 123mg/dl⇒103mg/dl、TCH 181mg/dl⇒188mg/dl、TG 131mg/dl⇒99mg/dl、HDL-c37mg/dl⇒61mg/dl。初診から4ヶ月後に高血圧症・狭心症治療薬のカルベジロール10mg1錠を減薬、6ヶ月後には高脂血症治療薬のフェノフィブラート67 1錠を減薬、7ヶ月後には利尿降圧剤のトリクロルメチアジド2mg1錠を減薬中である。
Ⅴ.考察
食事と運動習慣の是正による減量はメタボリック症候群に効果があることは周知の事実である。それにもかかわらず、本事業のように公的病院がメタボリック症候群に対して指導や観察を継続した健康増進事業はほとんどないのが現状である。青森県の健康寿命、平均寿命の延伸のため優先的に考慮すべきは1次~1.5次予防である。また、予防医療がこのままの状態では医療保険や介護保険の保証能力低下や最悪の場合の破たんも見えている。それを防ぐためには公的病院がメタボリック症候群の対策に積極的に取り組むことも重要と考えられる。現段階ですでに運動や食生活などの生活習慣の意識変容により高血圧の改善、肝機能や糖尿病マーカーの正常化が認められ、現服用薬の休薬、減薬などの効果が現われている。今後長期に観察して報告したい。このシステムは動脈硬化性疾患の予防にとどまらず、ロコモティブ症候群、サルコペニアなどの加齢に伴う疾患の予防プログラムも含まれているため、医療職に加え健康運動指導士も活用して、県内の各地域に広めて青森県民の健康寿命の延伸を目指したい。
Ⅵ.文献
Ⅶ.発表 第51回東北医学検査学会。平成22年度自治体病院業務改善研究会

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